国連にて国際開発援助で幅広い経験をもつ。過去10年は東ティモール、インドネシア、シエラレオネ、アメリカ、スイスを拠点とし、主に国連開発計画で働く。ガバナンス改革、平和構築、自然災害後の復興（スマトラ沖地震など）、国連改革などに従事。シエラレオネでは、「開かれた政府」プロジェクトを発案し、立ち上げ、大統領や主要大臣のアカウンタビリティーを強化した。前職はマッキンゼー東京支社で経営コンサルタント。京都大学法学部卒業。英国ロンドン経済政治学院で比較政治学修士号取得。ボードメンバー兼任。大阪大学大学院国際公共政策研究科招へい准教授。2012年、世界経済会議（ダボス会議）のヤング・グローバル・リーダーに選出された。
国際開発援助で10年の経験を持つ。 オーストラリア政府派遣のボランティアとして、東ティモールで 現地NGOと働き、それ以降はインドネシア、シエラレオネ、タイを拠点とし、NGO・国連・世界銀行などで勤務。社会的弱者や経済的に困難を抱える人々の権利を守ることに重点を置いたプロジェクトの企画推進等に幅広い経験を持つ。オーストラリア「未来の女性リーダー」50人の一人に選出された。大学ではアジア学を専攻し、大学院では政治・政策学を専攻。ポーランドとオーストラリアで育つ。ボードメンバー兼任。
日本支部事務局担当。
多数の国際スポーツイベントにおいて、事務局、渉外業務、イベント企画運営に携わり、各種国際博覧会にて、国際広報、海外出展者対応などを行う。
日英仏語フリーランス通訳、翻訳者。ビジネスや外交、エンターテインメントなど様々な分野を手がける。聖心女子大学卒業。
映画・TVプロデューサー、著作家、大学非常勤講師、非営利団体をクライアントとするコンサルタントとしてのキャリアを持つ。彼女が製作した映画の中でも有名なのは『ダーティー・ダンシング』（パトリック・スウェイジ、ジェニファー・グレイ主演）、TV映画『市民コーン』（HBO）等。また、過去3年間ABCの昼ドラマ『One Life to Live』の製作総指揮者を務めた。
リンダは、コロンビア・ピクチャーが出資する教育映画会社であるラーニング・コーポレーション・オブ・アメリカの共同設立者であり、同社のTV部門ハイゲート・ピクチャーを立ち上げた。著作家としては、『When Smart People Fail』（サイモン・アンド・シュースター出版）を共著した他、ライフ、プレミア、リーダーズ・ダイジェスト、マドモワゼルといった雑誌に寄稿。現在、ニューヨーク大学テシュ校において映画シナリオ講座を担当。また、イェール大学演劇学部にて教えた経験も有する。アーバン神学校の顧問委員であり、外交問題評議会の女性と外交政策グループで活動している。また、発展途上国における女性の支援に関し、多くの非営利団体に対しマーケティング戦略のコンサルティングを提供。ウェルズリー大学を優秀な成績で卒業し、コロンビア大学のロシア研究所においてウッドロー・ウィルソン・フェローとして修士号を取得。1992年にニューヨーク・ウーマン・イン・フィルム＆テレビジョンからミューズ賞を受賞。ゴットリーブは結婚して2人の成人した息子がおり、ニューヨーク市在住。
オープン・ソサエティー・インスティチュート（OSI）の、ミャンマー・東南アジア局の次長。タイとカンボジアでの職務経験がある。OSIの前はアジア財団のワシントン事務所で勤務。
ウィスコンシン・マディソン大学で、東南アジア学の修士号と、ジョージタウン法科大学院の法務博士号を持つ。
東京、上海を拠点とする、マッキンゼーのパートナー。マッキンゼーアジア・太平洋の消費者事業のリーダー的役割を務め、日本、中国、ベトナム、フィリピンの民間・公共機関とコーポレート戦略、フロントライン改革などに携わる。ＵＮＤＰインドネシアの成長する持続可能ビジネスプロジェクトにもアドバイザーとして参加。
マッキンゼーの前は、財務省に勤め、アジア金融危機の際の国際金融政策制定に関わった。東京大学卒業、ローチェスター大学ＭＢＡ修了。
プロタゴラス・キャピタルのCEO。また、先進国・新興国市場での代替的投資やビジネス経営に重心を置く投資会社、ブレイザーカンパニーの創設者兼主要株主。ブレイザーカンパニーは、インドでホスピタリティーブランドを経営するAhimsa Partners・Ahimsa Brandsの創設に関わる投資を行った。それ以前は旧アメリカン証券取引所上場の投資会社であるOverture Acquisition Corpの代表取締役で、2000年から2007年まではCantor Fitzgeraldで投資銀行取引のグローバルヘッドも務めた。またディレクターとして、Chase Manhattan CorporationとMellon Financial Corporationの合弁会社・ChaseMellon Fnancialの顧問機関であるChaseMellon Capital Strategies Groupで勤務。その前は政治に関与し、アメリカの上院議員John D. Rockfeller IVや連邦議会メンバー等に対し、銀行取引、証券、国際貿易に関する法律制定についてのアドバイザーとして働いた。
南フロリダにある数百万ドルの高級物件を扱う不動産の仲買会社・Avatar Real Estate Servicesの創設者。仲介者兼業務執行社員として、６０人を超える社員と共にココナッツグローブと南マイアミにオフィスを構える。2002年の創設以来、Avatarは南フロリダにおいて15億ドル以上の不動産売買取引を行っている。1979年にフロリダ国際大学にて犯罪学の学位を取得。その後３年間クリーブランドとワシントンのFBI対諜報機関にて勤務。
英国財務省の高官として、IMF、世界銀行、ヨーロッパ投資銀行の英国代表取締役員を務め、イギリス国際支援庁・教育庁の事務次官も務める。以前は政務秘書官（経済局）としてキャラハンやサッチャーなど首相に仕えていた。1996年から2001年までロンドン大学にて東洋・アフリカ学部の学部長、2001年から2009年まではオックスフォードのCorpus Christi Collegeにて学長を務める。現在はロンドン衛生・熱帯医学学校の評議会議長であり、Contemporary Dance Trustの理事会メンバー。英国・インド討論会のメンバーであり、コンサルティング会社Oxford Analyticaのインドネシアに関するアドバイザーでもある。東京にある世界開発協力機構副議長。
実践的リサーチと方針コンサルティングにおいて20年にも及ぶ幅広い経験を持ち、最貧国の公共団体や企業体のガバナンスに関する広範囲に渡る事柄に精通するガバナンスの専門家。二国間贈与と、世界銀行、国連機関、NGO、シンクタンクや大学機関など幅広い分野で働く。支援プログラムの評価法について科学的手法を開発することに専門知識を持ち、開発測定に効果をもたらそうと活動中。NPOの組織特徴を測定する評価法（各出資者の価値、能力と興味分野などのデータを使い、NPOの特徴を洗い出す分析ツール）を開発。複数の中小企業の取締役員を務め、ガバナンスに関する様々なアドバイスを提供している。
オーストラリア国際開発庁とインドネシアのパートナーシッププログラムのシニアポリシーアドバイザーであり、元世界銀行の東アジア太平洋における社会科学者のリーダー。過去25年間を、社会政策と分析を用いて開発庁の活動の質を上げることに注力してきた。
世界銀行の構造において社会開発分野の融合への動きをサポートし、また多数の大規模コミュニティー開発プログラムの立案を行った。例として、ケカマタン開発プログラム（インドネシアの34,000の村をカバーする13億ドルのコミュニティー開発プログラム）、アフガニスタンでの国際非常時連携雇用プロジェクト(爆撃後初めてのコミュニティー開発であり非常時の公共事業プロジェクト）、母子家庭の社会地位向上プログラム（インドネシアの紛争地域に暮らす貧しい未亡人たちへの支援活動やマイクロファイナンスのサポート）などがある。Johns Hopkins大学で社会人類学博士号取得。インドネシアのジャカルタ在住。睡眠不足気味。
カナダの一流法律事務所の弁護士、エネルギー投資銀行、そしてゴールドマン・サックスにおけるストラクチャー・ファイナンスの経験を有する。また、世界銀行において、金融業及び不正蓄財回収に関する政策に携わったこともある。現在、ジャクリーン&ゼーナー財団の専務理事を務め、富・投資・社会変化という点から女性・少女の地位向上を目している。
オンライン上で人々が非営利団体の評価を行い、評価が上位となった団体に寄付を行う世界初のプラットフォームである、ヒューマニティー・コールの設立メンバーの一人。
商学の学士号及び法学・MBAの共同学位を有し、アッパー・カナダ法律協会から法曹資格を認定されている。夫と息子と共にニューヨーク在住。
ガバナンスとコミュニティー開発の専門家で、インドネシアで22年以上の経験を持つ。東ティモールの県知事として3県に渡り地方自治と治安管理を統率したこともある。
インドネシアの専門家として、中央・地方政府の構造、政治過程に精通し、政府や地域レベルにも幅広いネットワークを持つ。国際NGOや多国間の機関で働いた経験から、ガバナンスについてコミュニティーレベルから政府レベルまで幅広い実務知識（地方自治、選挙、治安部隊管理など）がある。
ピース・デビデンド・トラスト（PDT）の東ティモール事務所の所長を経て、現在は上級顧問。PDT運営の効率化戦略を立てると同時に、新しいマーケットプレイス・プロジェクトの開発もサポートする。以前は、ニューヨークの国連平和維持局のベストプラクティス部門で勤務。2006年には政治担当官として東ティモール国連事務総長特別大使の下で働き、さらに国連高等人権弁務官事務所の東ティモールに関する調査委員会にも参加。インターナショナル・クライシス・グループ、ロンドン大学キングス・カレッジ、アムネスティー・インターナショナル、米国務省などのコンサルタントとしても活躍。
英国・カナダの2重国籍を持つ。マギール大学とロンドン大学キングス・カレッジ卒業。
マイクロソフト社の公共安全イニシアティブでプロジェクト・マネージャーを務める。以前は、マイクロソフト社で人道的コラボレーションの調査チームを率い、アフガニスタンなどにて革新的な共同技術を活用しコミュニティーの回復力と開発の効率を高める活動を行う。
ICT4Peace財団と、国家効率性インスティテゥートのアドバイザーも務める。またMicrosoftの以前は国連に勤務し、世界的流行病の危機管理計画や国連ジョイントロジスティクスセンター（UNJLC）などで働く。2004年のインドネシアの津波を含め、イラクやスーダンなど数々の緊急援助に派遣された。UNJLCではマッピングと情報管理チームのマネージャーを務め、様々な非常事態における物流調整をリード。オーストラリア国立大学、コンプレックス・アダプティブ・システムの博士号を持つ。リサーチャーやロビイストとして働いたこともある。Technology startupsを立ち上げ、多くの特許を保持。崖から飛び降りるのが趣味。
ニューヨークのRoebling Partnersの代表取締役兼相談役。新興成長企業（start-ups）の評価、戦略、規制関連、マーケティングなどをサポートする。コンサルタントやオペレーターとして、世界的な公的機関や企業などで１２年の経験がある。以前は国連開発プログラムに従事し、アフリカ・アジア・東ヨーロッパの15の国々において、ビジネスと現地関係者がパートナーを組むことによって生まれる革新的な "Base of the Pyramid" の新しいビジネスモデルを構築した。国連開発プログラムの以前はマッキンゼーニューヨークオフィスのシニアマネジャーとして、新規事業立ち上げのリーダーを務めた。1997年オックスフォード大学にて法学修士号取得。オーストラリアのNew South Wales大学とカナダのMcGill大学でも法律を学び、カナダのWestern Ontario大学にて財務と経済を学んだ。国際開発の分野で働くマッキンゼー出身者1600人超を抱えるネットワーク・McKinsey Alumni in Development (MAD) の創始者の一人であり、ペンシルバニア大学のWharton Schoolにてビジネスと倫理学におけるアドバイザリーボードのメンバーでもある。2001年よりニューヨーク弁護士協会員。
開発コンサルタントIMGパートナー。リスクマネジメント、官民連携、CSR等の分野において様々な国際支援団体に対しアドバイスを行う。IMGの前は世界銀行グループに所属し、インフラ開発、資本市場開発、プロジェクトファイナンスを担当。最近では多国間投資保証機関（MIGA）の東京代表を務めた。
2008年には日本にて世界銀行グループのCSR・BOPイニシアチブを立ち上げ、日本企業と世界銀行グループの結びつきを強め、企業が開発問題にどのように貢献できるかについての議論を開始。東京大学経済学部卒業。タフツ大学フレッチャー校修士。
個人企業家であり複数の本の著者。最近の作品には、「マザーテレサ、CEO: 実践的リーダーシップの意外な原理」などがある。ホメオパシーやビタミンの会社であるSprayologyの代表取締役兼共同CEO。ベンチャーキャピタリスト、アドバイザー等として多くのコンスーマー業界新興企業で働いた経験を持つ。またアメリカに23のオフィスを持つ床仕上げの会社を設立。その後美容業界に転身し有名なコスメティックブランドの社長を務める。またSage Beauty Groupの最高経営責任者、Roseworth Capitalのシニアディレクターなど、数々の高級ブランドで勤務。甥のサイモンと世界を旅行して回るのが趣味。
ドイツ証券株式会社ディレクター。機関投資家をはじめ様々な投資家向け金融商品の開発及びマーケティングを行っている。現在は、主に個人投資家向け金融商品に携わっている。東京大学工学部卒業、東京大学人工物工学研究センターにて修士号取得。
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